オンラインカジノは違法?合法?危険なカジノと法律で遊ぶコツを徹底解説

オンラインカジノをプレイする方、これからプレイしてみようと思っている方。

そんな方々が気になるのが「オンラインカジノの違法性」です。

今回は、そういった疑問にお答えしながら、オンラインカジノの合法・違法や、危険なカジノ、さらに法律に沿った遊び方を解説します。

オンラインカジノは違法?合法?

ワンダリーノカジノってどんなオンラインカジノなの?

オンラインカジノ自体は国において合法です。

「オンラインカジノが合法の国の会社・サーバで運営されているもの。」

「海外のライセンスを所有しているもの。」

この2つが該当します。

海外から運営されているオンラインカジノを、日本の法律では摘発できないので、現状は「合法」という扱いになっています。

規制する法律がなくグレーゾーン

出金するときの注意点。気をつけたほうが良いことは?

日本では『合法でも違法でもない』という解釈が一般的といわれています。

その理由として考えられるのが、2019年現在で日本の法律においてオンラインカジノに関する法整備が整っていないため。

こういった背景から、オンラインカジノのプレイは『グレーゾーン』とされています。

日本のギャンブルに関する法律とは?

ギャンブル全般に関する法律から、オンラインカジノのプレイが違法とされることはあるのでしょうか。

2019年現在、日本におけるギャンブル関係の法律は「刑法」で定められています。

そのなかで、オンラインカジノに関連するのは以下のふたつ。

第185条(賭博)
賭博をした者は、50万円以下の罰金又は科料に処する。ただし、一時の娯楽に供する物を賭けたにとどまるときは、この限りでない。

第186条(常習賭博及び賭博場開張等図利)
1.常習として賭博をした者は、3年以下の懲役に処する。
2.賭博場を開張し、又は博徒を結合して利益を図った者は、3月以上5年以下の懲役に処する。

この2つを見れば、「オンラインカジノもアウトじゃないの?」と思うはず。

実際、これらの法律からプレイヤー個人が摘発されるケースもありました。

摘発されたプレーヤーがいたが、不起訴

警察

2016年に、海外のオンラインカジノ(スマートライブカジノ)を日本からプレイしていたプレイヤー3名が、賭博罪の容疑で逮捕されています。

スマートライブカジノは、ロンドンで運営されていて、イギリスからライセンスを発行された「イギリス公認のカジノサイト」。

しかし、その3名のプレイヤーが摘発されたのには理由があります。

1つ目は、スマートライブカジノが「日本人向けライブゲーム」を掲げていたこと。

ライブゲームで日本人ディーラーと日本語で会話できたこと。

日本時間の夜にそのライブゲームが開催されていたりしたために、事実上「日本国内で賭博に興じていた」と解釈されたのです。

2つ目は、3名のプレイヤーがそれぞれ、スマートライブカジノ内やSNS・ブログなどでプレイ履歴を詳細に書き込み、個人を容易に特定できる状態にあったため。

逮捕された3人は、正式裁判が請求されない『略式起訴』という形で、罰金刑を命じられました。

3名のうち2名は罰金刑を受け入れましたが、残りの1名が刑を受けるのは不当であるとして、略式起訴に従わず正式な裁判で争うことに。

その結果、不起訴(いわゆる無罪)を勝ち取ることになりました。

その理由は、「法律に定められている賭博罪が、賭博場を開張している胴元の検挙を目的としたもの」であるため。

プレイヤーを検挙する際は、その賭博の胴元とともにおこなうのが前提と考えられています。

これは、刑法に定められている刑罰が、プレイヤーより胴元のほうが重くなっていることからも判断できます。

しかし、今回のケースは胴元の拠点がイギリスにあり、イギリスの運営ライセンスを取得しているオンラインカジノサイト。

海外で合法的に運営されているオンラインカジノ会社を、日本の法律で取り締まることは不可能。

そのため、そのカジノサイトでプレイしていたプレイヤーも、結果的に不起訴処分となったのです。

不起訴になったため、同じようなケースでは合法の判定と推定

ライセンスと運営者情報

2016年にオンラインカジノプレイヤーが賭博罪で逮捕されましたが、不起訴という結果に。

この判例ができたので、今後同様のケースがあったとしても、すべて合法になります。

ただし、法改正などでオンラインカジノの利用に関する法律が今後制定される可能性も考えられます。

今は合法でも、将来的に『オンラインカジノは違法』と言われることも。

プレイヤーは、そういった法改正の動きにも注目しながら、オンラインカジノを楽しみましょう。

カジノ法案が成立してもオンラインカジノへの規制にはならない

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2016年12月に「統合型リゾート(IR)推進法案」、いわゆる「カジノ法案」が可決。

さらに、2018年7月にカジノ法案の具体的な制度を盛り込んだ「IR整備法案」が可決されました。

これにより、日本国内のランドカジノが実質合法化されましたが、これによりオンラインカジノの規制が進むのでしょうか。

しかし、IR推進法・IR整備法ともに、国内のリゾートに併設されるランドカジノに適用されるものであり、オンラインカジノは対象外です。

そのため、これまで以上にオンラインカジノが規制されることはないと考えられます。

危険なオンラインカジノ

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ここまで、オンラインカジノ自体が違法ではないことを説明しました。

しかし、合法なのはあくまで海外のライセンスを取得して海外の会社が運営しているカジノサイトのみ。

ここでは、オンラインカジノでも違法なものや、違法ではないが危険性が高いものを紹介します。

日本にサーバがあるオンラインカジノは違法

日本 サーバ

2019年現在、日本を拠点にオンラインカジノを営業することは完全に違法。

そのため、日本にサーバがあるカジノサイトはすべて違法です。

ちなみに、海外で運営されているカジノサイトの場合、そのサイトのサーバがある国の法律が適用されます。

サーバがロンドンにあればイギリスの法律、マルタ島にあればマルタ共和国の法律といった具合。

日本の法律が適用されることはありません。

日本に営業拠点・換金所があるオンラインカジノは違法

日本国内にサーバがなくても、営業拠点や換金所があるオンラインカジノサイトも、もちろん違法です。

例えば、名目上海外の法人が海外サーバで運営していたとされていた、「ドリームカジノ」というカジノサイトがありました。

このドリームカジノは、「実質的な運営者が日本の企業だったこと」「サポートが日本語にのみ対応していた」ことから、2016年に閉鎖。

さらに、その運営者5名が逮捕、のちに有罪判決を受けました。

また、営業拠点が日本になくても、違法のケースがあります。

それは、ネットカフェなどでプレイヤーがオンラインカジノをプレイし換金も行う、通称「インカジ店」。

自宅から直接オンラインカジノに接続して、オンラインカジノをプレイする分には問題ありません。

しかし、インカジ店の場合は、国内にあるお店で現金に清算してくれるので、胴元の扱いになります。

日本で胴元として、客に賭博をさせる行為、さらに、それを知っていながらインカジ店でプレイした客も、刑法第186条「常習賭博および賭博場開張等図利」にあたり違法。

摘発の対象になります。

日本人向けをPRするオンラインカジノは違法ではないが危険

運営

海外拠点やサーバが日本にあり、海外ライセンスも所有していても、「日本人向け」を掲げているオンラインカジノは要注意です。

2016年には、日本人ディーラーと日本語でコミュニケーションを取りながらゲームができることがウリだった、「スマートライブカジノ」のプレイヤー3名が摘発されたことも。

そのうち1人が不起訴となりましたが、摘発される時点でハイリスクといえます。

また、表記上は海外の運営でも、実質的な運営者が日本人であったカジノサイトは違法の判決が出ています。

そのカジノサイトも「日本人向け」がウリで、「サポートが日本語のみ」という状態でした。

「日本人向けのサービスしかない」といったカジノサイトは、プレイヤーの摘発のリスクを避けるためにも、プレイしないことが大切です。

日本の法律にそってオンラインカジノを遊ぶコツ

コツ

プレイヤー自身が日本の法律で摘発されないためにできること、するべきことを解説します。

危険なオンラインカジノを使わない

ベラジョンカジノの安全性は?

オンラインカジノをプレイする上で大前提となるのが、「危険なオンラインカジノを使わない」こと。

具体的には、下記の主に3つになります。

「ライセンスの記載がされていない」

「運営者情報がない、もしくは住所などの情報が記載されていない」

「日本人向けのサービスしかおこなっていない」

その他にも考えられることはありますが、こういったカジノサイトは、避けるようにしましょう。

また、ネットカフェを装った「インカジ店」でプレイすることも、国内で開かれた賭場で遊んだとみなされ、摘発の対象となります。

SNSやブログなどでオンラインカジノで遊んでいることを書かない

SNS

合法的に運営されているカジノサイトでも、今後の法改正などによってプレイヤーが摘発の対象になることがあります。

たとえば、2016年の「スマートライブカジノ事件」で逮捕されたプレイヤー3人。

自身のSNSやブログ上で、オンラインカジノでのプレイ内容を書いていたり、カジノサイト内のチャットで詳細な情報を記入していました。

そのため、個人の特定につながり、逮捕されました。

このような事態を避けるためにも、プレイヤー自身が下記のことを大切にしましょう。

「オンラインカジノでのIDを公開しない」

「金額の収支などをSNSやブログで公開しない」

「カジノサイト内のチャットで個人を特定できるような内容を書かない」

日本で摘発対象となるのは、あくまで日本の法律に反しているオンラインカジノで遊んだ場合。

海外で合法的に営業されているカジノサイトであれば、日本の法律で摘発することができません。

しかし、現状日本においてオンラインカジノは、「違法でも合法でもないグレーゾーン」。

そのため、プレイヤー自身で自衛をおこなうことも非常に大切です。

安全なオンラインカジノサイトを選ぼう

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現在、オンラインカジノサイトのほとんどが、オンラインカジノが合法の国から運営されているものばかりです。

さらに、マルタ政府やジブラルタルのライセンスを取得していたり、第三者機関によってカジノサイトやゲームのソフトウェアの運営会社を監査しています。

そういったカジノサイトであれば、日本からプレイしたとしても『違法』になりません。

しかし、そういった条件が満たせていないカジノサイトや「インカジ店」でオンラインカジノをプレイすると、運営とプレイヤー自身も摘発の対象になる恐れがあります。

そのため、プレイヤー自身が情報を集めて、安全なカジノサイトを選んでプレイしましょう。

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